景況感を量る不動産指標について - 不動産ファンドが分かる不動産投資入門

不動産ファンドへの投資は基本的には不動産投資とさほど変わりません。ですので、
しっかりと不動産市場がどのような状況にあるか把握するのも非常に大切です。



今回は首都圏戸建分譲住宅供給調査という指標について誠に簡単ではございますが、
解説させていただきたいと思います。首都圏戸建分譲住宅供給調査は社団法人日本
住宅建設産業協会から毎月発表されます。



当然のことながら首都圏戸建分譲住宅供給調査の内容が悪化している状況は不動産
を取り巻く市場にとって芳しい状況ではないわけです。また、景気もよくありません。



景気が良い状態であれば資金の余裕も生まれるので、住宅を購入する意欲が高まり、
次第に住宅市場が活況になるからです。そして、こうした状況が続くと次第に地価も
上昇し景気が上向くスピードが勢いを増します。



実際にバブル期のように各市場が独自の動きを見せるということはなくなりつつありま
すし、基本的には経済を構成する要素が密接に連動しているので、首都圏戸建分譲
住宅供給調査は景況感をはかる上でも重要な指標とされています。



しかし、注意しなければならないのは、この指標から全てを判断してしまうことです。
プラス、マイナスに関わらず要因をしっかりと把握する必要があります。



数値だけでは誤解する場合が少なくありません。景気が悪化したために指数が悪化
することもあれば、法が改正されたことによって指数が悪化する場合もります。



ですので、しっかりと首都圏戸建分譲住宅供給調査の変動した原因を調べた上で、
不動産市場を取り巻く状況や日本経済の現状を把握する必要があります。