景況感を見極めてファンドに投資する - 不動産ファンドが分かる不動産投資入門

三菱地所をはじめとした不動産銘柄が深刻な状況にあります。東証一部に上場して
いる銘柄ですら苦戦している状況下では不動産ファンドにも大きく影響します。



不動産市場の状況を図る指標の一つに不動産経済研究所から毎月発表されている
首都圏新築マンション発売戸数があるのですが、依然として低迷しています。



不動産市場の業況感悪化が明らかとなっており、金融機関が自己資本比率を維持
するために融資規制がさらに厳しくなることが予想されます。



ですので、景気対策を行ったとしても肝心の資金が調達できなければ黒字の状態で
あっても破綻することになってしまいますので、依然として注意が必要です。



実際に不動産セクターは、金融セクターとならなんで、サブプライムローンの焦げ
付き問題に端を発した金融市場の信用不安からなる影響をモロに受けてます。



今現在、米国市場では、かつて日本を批判したことを忘れてしまったかのように日本
がバブル崩壊後に行った行為と同じことを行っています。



ですので、日本とは同じ過ちを犯さないと強気の発言がありましたが、同じ過ちをもろ
に犯そうとしているので、２～３年で景気が２００６年レベルまで回復することは困難だ
と思いますので、安易に投資するのは控えるべきです。



J-REIT市場も完全に泥沼化しており、未だに出口が見えない状態にあるわけですが、
今後は不動産指標だけではなく日銀短観などの景況感を示す指標に対する注目が
よりあつまると予想されているので、しっかりと確認する必要があります。



また、不動産市場は一番最後の方に動きますので、株式市場が短期的に大きく戻す
場面に遭遇したがために、安易に不動産ファンドを購入するのは危険です。