不動産物件の減価償却の仕組みについて - 不動産ファンドが分かる不動産投資入門

基本的に不動産の価格は建物の部分と土地の部分に分かれています。ですので、減価償却を
考慮すれば建物の価格が大きい方がよいわけです。もし、不動産価格に消費税が明記されて
いる物件の場合は、建物の割合(対価割合)が直ぐに調べることができます。



そして、消費税は建物だけにかかります。ですので、仲介を使った個人間売買の場合であれば、
消費税はかかりません。基本的にどのように捉えるかによって異なりますが、基本的には土地
と建物の評価額を見ると対価割合をもとめることができます。



一般的には不動産物件の課税評価額を元に税金が設定されるわけですが、その価格が、それ
ぞれいくらくらいになるか判断されることによって評価証明書に記載されています。



減価償却を取るのであれば建物の割合が高い物件がいい物件を選ぶ必要が生じてくるわけで
すが、だからといって減価償却だけに気を取られて物件を選ぶのも大変危険です。



なぜなら土地の評価が低いことによって、ある程度の年数が経過すると建物の評価が無くなる
ことになりますので、当然のことながら不動産の価値も大きく下がります。



そして、不動産そのものの価値が年を追うごとに下がってしまっては、予想していた収益を確保
することは難しいので利回りも大きく変わってきます。



こうしたことから物件を購入する際には、いくら経費計上することができて、どれぐらいの還付金
になるのかも、予め不動産会社にシュミレーションしてもらう必要があります。


『タグ』　不動産ファンド　不動産投資　不動産投資信託　REIT　減価償却